信頼される会社概要の書き方とは？記載すべき項目と作成のポイントを解説

会社概要の必要性

会社概要とは、会社名や所在地、事業内容といった基本情報をまとめたページです。ホームページを訪れた人が「この会社はどんな会社なのか」を知るための、いわば名刺のような役割を果たします。

会社概要を確認する機会が多いのは、取引を検討している企業や、応募を考えている求職者です。「この会社と取引して問題ないか」「安心して働ける組織か」といった判断の材料として、会社概要の情報は重視されています。

記載内容が不透明だったり情報が古かったりすれば、それだけで取引や応募の候補から外れてしまう可能性があることは意識しておきましょう。

会社概要に記載すべき項目

会社概要に記載する項目について、とくに明確な決まりはありません。取引を検討している企業や、応募を考えている求職者の視点を意識して、必要な情報が揃うよう項目を選ぶことが大切です。

これから紹介する項目は、会社概要のなかでも特に記載されることの多い代表的な項目です。ただし、すべてを網羅する必要はないため、自社の業種や事業規模に合せて調整しましょう。

会社名

会社名は正式名称で記載します。「株式会社」「合同会社」などの法人格も省略せず、正確に書くことが基本です。

読み方が難しい漢字を含む社名の場合は、フリガナをあわせて記載しておくと親切です。

所在地

登記上の住所や、実際に業務を行っている拠点の所在地を記載します。

複数の拠点がある場合は、本社の住所を記載したうえで、支店や営業所の情報を必要に応じて追記すると見やすくなります。

代表者名

代表取締役、院長、代表社員など、役職名とともにフルネームを記載します。

「誰が責任を持って運営しているのか」が明確になることで、閲覧者に安心感を与えられます。特に小規模な事業の場合、代表者の名前が見えることが信頼感にもつながります。

事業内容

現在行っている主な事業内容を、簡潔にまとめて記載します。

詳細な説明まで書き込むとページ全体が長くなり、閲覧者が知りたい情報を見つけにくくなってしまうため、あくまで「概要」にとどめるのがポイントです。

ホームページを通じて商品やサービスへの問い合わせ・購入を促したい場合は、それぞれ専用の紹介ページを別途用意し、会社概要からリンクを設置しておくとよいでしょう。

電話番号・メールアドレス

ホームページに問い合わせフォームを設置している場合でも、電話番号やメールアドレスは会社概要に記載しておきましょう。急ぎの連絡や、フォームではなく直接やり取りしたいと考える人にとって、すぐに連絡先がわかることは安心材料になります。

また、用途に合わせた注釈を添えておくと、対応がスムーズになります。たとえば「ご予約専用」「営業のお電話はご遠慮ください」などの一言があるだけで、不要なやり取りを減らす効果が期待できます。

設立年月

会社の設立年月を記載します。事業を継続してきた年数は「継続性」という形で信頼につながるため、忘れずに記載しておきたい項目です。

なお、個人事業主として創業した後に法人化したケースでは、「創業」と「設立」の時期が異なることがあります。その場合は「創業：2005年／設立（法人化）：2010年」のように分けて記載すると、事業の歴史をより正確に伝えられます。

資本金

資本金は、会社の規模感を示す指標の一つです。資本金とは、事業を始める際に準備した元手となるお金のことで、会社の体力や安定性を測る目安として見られることがあります。

取引先が「この会社と取引して大丈夫か」を判断する材料にもなるため、法人の場合は記載しておくのが一般的です。

従業員数

従業員数を記載することで、閲覧者に組織の体制や規模感をイメージしてもらえます。特に取引先にとっては、業務を依頼した際にどの程度の対応力があるかを推し量る目安にもなるでしょう。

従業員がいない個人事業の場合は、あえてこの項目を設ける必要はありません。

取引先

主要な取引先を記載することで、外部からの信頼の証明につながります。「あの企業と取引がある」という事実は、会社の実績や信頼性を裏付ける強力な材料になるためです。

ただし、取引先名の掲載には相手方の許可が必要な場合もあるため、事前に確認したうえで記載するようにしましょう。

関連会社

グループ会社や関連会社がある場合は、その情報を記載することで、どのような組織グループに属しているかを示すことができます。

組織全体の規模感が伝わり、事業の安定性や信頼性のアピールにもなります。

有資格者数や免許・登録番号など

建設業や不動産業、古物商、士業、医療関連など業種によっては資格や許可・免許・登録が必須となるものがあります。取得している資格や登録番号は、会社概要に明記しておきましょう。

有資格者の人数が多い場合は、その数もあわせて記載しておくと、専門性や対応力のアピールにもつながります。

その他

実店舗や社屋がある場合は、外観写真やアクセスマップも掲載しておくと、訪問を検討している人にとって非常にわかりやすくなります。最寄り駅からの所要時間なども記載しておくと、より親切です。

また、実際の建物や店舗の写真を掲載することは、「実在性の証明」にもなります。

会社概要とあわせて整備しておきたいページや項目

会社概要の基本情報だけでは、会社の考え方や雰囲気までは伝わりにくいものです。

そこでここからは、必須ではないものの、他社との差別化や「選ばれる理由」づくりに役立つ項目を紹介します。

記載するボリュームにあわせて、会社概要と同じページにおさめるか、別ページの作成を検討してみてください。

企業理念

企業理念とは、その会社が大切にしている考え方や、事業を通じて目指す方向性を言葉にしたものです。「ビジョン」や「ミッション」といった形で掲げている会社も多く、企業の根幹にあたる部分といえます。

企業理念を掲載するメリットは、共感による差別化が生まれる点にあります。

商品やサービスは、機能や価格だけで比較されると競合との違いを打ち出しにくくなりがちです。しかし、「なぜこの事業を行っているのか」「どんな社会を目指しているのか」といった想いを発信することで、共感を生み、ファンを増やすきっかけになります。

代表挨拶

代表者の顔写真とメッセージを掲載するページを用意するのもおすすめです。顔と言葉が見えることで代表者の人柄や考え方が伝わり、会社そのものへの信頼感につながることが期待できます。

代表挨拶のなかに企業理念やビジョンを盛り込み、理念のページを個別では作らないケースもあります。

スタッフ紹介

複数のスタッフが在籍していて、それぞれ得意とする分野がある場合は、スタッフ紹介ページの作成もおすすめです。

「この分野ならこの人に相談したい」「この人に担当してほしい」という気持ちを引き出せると、指名での問い合わせや来店動機につながる可能性があります。

顔写真や簡単なプロフィール、得意分野などを掲載しておくと、お客様が安心してサービスを選びやすくなるでしょう。

会社概要は1ページにおさめるべき？

会社概要に盛り込みたい情報が多い場合、すべてを1ページに詰め込むとページが長くなり、かえって読みづらくなってしまいます。

そのため、会社概要ページには各項目を端的に記載し、詳しく知ってほしい内容は別ページを作成してリンクを設置する方法がおすすめです。情報がページごとに整理されるため、閲覧者も必要な情報にたどり着きやすくなります。

しかし、ホームページの制作を外部に依頼していると、ページが増えるごとに費用も増加するケースがあるため、それは避けたいという場合もあるでしょう。ほかにも、事情があって、「どうしても1ページにまとめたい」という場合もあるかもしれません。

その際は、ページの冒頭やサイドバーに目次を表示するなど、ページを訪れた人が必要な情報を見つけられるよう工夫を取り入れましょう。

まとめ

会社概要ページを見に来る人は、すでに会社やサービスに何らかの興味を持っている人です。つまり、会社概要は「興味を持ってくれた人の背中を押す」役割を担っています。

まずは、正確な基本情報をしっかりと記載して信頼の土台を作りましょう。どんな商品やサービスを誰に向けて提供しているのかが伝わるよう、事業内容もわかりやすくまとめておくことが大切です。

さらに、企業理念や代表挨拶を通じて会社の考え方や人柄を見せることで、自社ならではの魅力も伝えられます。

会社概要の書き方や記載内容、伝え方に迷った際は、ぜひお気軽にコンバージョンUPへお問い合わせください。