ホームページの外注費用を抑える5つの方法｜失敗しないための判断基準

テンプレートやホームページ作成ツールを活用する

ホームページをオリジナルのデザインでゼロからコーディングして構築すると、設計にも実装にも時間がかかり、費用は高額になりがちです。

しかし、あらかじめデザインの型が用意された「テンプレート」や、専門知識がなくても直感的にページを組み立てられる「ホームページ作成ツール」を使うことで、構築にかかるコストを大幅に抑えることができます。

具体的な方法

テンプレートやホームページ作成ツールを活用する方法は、大きく分けて2つあります。

ひとつは、外部への依頼にあたり、フルオーダーではなくテンプレートをベースに制作してもらう方法です。デザインを一から作る工程が減るため、フルオーダーに比べて費用を安く抑えやすくなります。

依頼先は、制作会社のほか、クラウドソーシングサイトで探す方法もあります。Studioなどのホームページ作成ツールのテンプレートを使った制作に対応している個人も多く、条件に合う相手を比較しながら探せます。

もうひとつは、ホームページ作成ツールなどを使って自社で作成する方法です。ツールによっては利用料がかかりますが、制作会社への依頼費用が不要になる分、費用を大きく抑えられます。

なお、自社でホームページを作成する方法については、下記の関連記事で詳しく解説しています。

注意しておきたいポイント

テンプレートやホームページ作成ツールは、見た目の整ったホームページを手軽に作成できる便利な手段です。

ただし、同じテンプレートを使っている他社とデザインの印象が似通いやすく、自社ならではの強みが視覚的に伝わりにくくなる可能性があります。

さらに注意したいのが、見た目が整うことと、成果が出ることは別の話だという点です。

訪れた人を問い合わせや購入といった行動に導くには、「どの情報をどの順番で見せるか」「どこで行動をうながすか」といった導線の設計が必要になります。

こうした設計にはマーケティングやライティングの知識が求められるため、ツールで見た目を整えるだけでは成果につながりにくいことは覚えておきましょう。

判断の目安

テンプレートやホームページ作成ツールは、構築にかかる費用を抑える手段としては非常に有効です。しかも、一からサイト構築を行うケースに比べて制作時間を短縮できる傾向にあるため、ホームページの公開を急いでいる場合にも便利です。

ただし、ツールが助けてくれるのはあくまで「組み立て」の部分であり、その前段階にあたる導線設計は別途考える必要があります。

ホームページで商品を購入してもらったり、サービスを予約してもらったりするためには、それに適した設計が不可欠です。この部分を社内で対応できそうかどうかが、判断の目安となるでしょう。

また、ツールによってはデザインや機能に制約があるため、将来的にサイトを拡張したい場合などは、慎重に検討することをおすすめします。

相見積もりを行い「見積書の不透明さ」を解消する

複数の制作会社から見積もりを取り、内容と金額を比較することで、不要なコストを見つけやすくなり、結果として費用を抑えることにつながります。

1社だけの見積もりでは、提示された金額が適正かどうかを判断する基準がないため、相場より高い費用を払ってしまう可能性があります。

具体的な方法

少なくとも3社程度から見積もりを取り、項目ごとに内容と金額を比較します。

その際、「ホームページ制作費一式」のようなあいまいな記載であれば、具体的にどんな作業が含まれているのか説明を求めてください。「一式」の中身は制作会社によって異なるため、そのままでは正確な比較ができません。

あわせて、修正対応の回数制限や追加費用の発生条件も事前に確認しておくと、契約後のトラブルを防ぎやすくなります。

また、提示された金額が適正かを判断するには、おおよその相場を把握しておくことも大切です。サイトの種類や依頼先による費用相場の違いについては、下記の関連記事で詳しく解説しているので参考にしてみてください。

注意しておきたいポイント

見積もり金額が安い場合は特に、その理由を確認することが大切です。本来必要な工程を省いていたり、オプションとなって別料金となっているケースもあるためです。

「公開後に修正を依頼したら想定外の費用が発生した」「必要だと思っていた作業が含まれていなかった」といったことにならないよう、契約を結ぶ前にしっかりと確認しましょう。

判断の目安

見積もりを比較する際は、単に合計金額の安さで選ぶのではなく、提示された作業範囲が自社の希望と合っているかを確認することが大切です。同じ金額でも、含まれている作業内容は制作会社によって異なります。

また、制作中に何度もやり取りが発生するため、説明のわかりやすさや質問への対応姿勢など、担当者との相性も判断材料に加えておくことをおすすめします。

なお、依頼先の選び方や、外注を成功させるポイントについては、下記の関連記事で詳しく解説しています。

写真素材や原稿を自社で用意する

ホームページの制作を会社やフリーランスに依頼する場合、ホームページに掲載する写真や文章の作成もまとめて依頼するケースと、自社で準備するケースがあります。

自社で準備する場合、プロのカメラマンやライターへの依頼費用をカットできるため、制作費全体を抑えやすくなります。

具体的な方法

自社のスタッフがスマートフォンやカメラで撮影した写真を素材として渡す、サービスの説明など掲載する文章の原稿を社内で作成して提供する、といった方法が挙げられます。

制作会社側で素材を一から用意する工程が減るため、その分の費用を抑えることができます。

注意しておきたいポイント

費用を抑えられる反面、素材の質によってはホームページ全体の印象を損ねてしまうリスクがあります。

自社で用意する場合に特に気をつけたいポイントを、写真・文章・人件費の3つの視点から見ていきましょう。

写真は「信頼感」に直結する

ホームページの写真の役割は「見た目を飾ること」ではなく、「言葉だけでは伝えきれない雰囲気や安心感を届けること」です。それが、暗い場所で撮影されていたり、背景に余計なものが映り込んでいたりすると、本来伝えたかった魅力がうまく伝わりません。

また、素人感のある写真は、お客様に不安を抱かせてしまうケースもあります。

プロに依頼しない場合は、その写真を見た人が「このサービスを利用したい」「この商品がほしい」と思えるかどうかを基準に、客観的な視点を持って選びましょう。

文章は「情報を載せるだけ」では成果につながりにくい

ホームページの文章には、会社やサービスの魅力を正しく伝える、読んだ人の不安や疑問を解消する、問い合わせや申し込みなどの行動をうながす、といった複数の役割があります。

これらの役割を果たすには、「このページは誰に、何を伝えて、どうなってほしいのか」というゴールを明確にしたうえで、情報の選び方や伝える順番を組み立てる必要があります。

この視点がないまま情報を載せるだけでは、目的とする成果につなげるのは難しいでしょう。

「自社対応＝無料」とは限らない

見落としがちなことですが、写真素材や原稿を自社で用意する場合、社内のスタッフがそのための時間を費やすことになります。

写真も文章も慣れていない人が取り組むと、想定以上に時間がかかることは珍しくありません。本業と並行して行うとなると、なおさらです。その間の人件費も、見えにくいコストのひとつです。

場合によっては、プロに依頼したほうがトータルコストを抑えられるケースもあるため、「自社でやれば費用はかからない」と思い込まず、時間とのバランスで判断しましょう。

判断の目安

会社の所在や事業内容を伝えるための「名刺代わり」のサイトであれば、掲載する情報もシンプルなので、写真や文章を自社で用意する形でも十分に対応できるでしょう。

しかし、「商品の販売につなげたい」「新規採用につながるページにしたい」など、何らかの成果を期待するなら、素材の質には気を配る必要があります。

自社での対応に不安がある部分は、必要経費と割り切って、プロに依頼するのもひとつの方法です。

制作ページ数を厳選してスタートする

ホームページのページ数が増えるほど、デザインや文章作成の工数が増え、制作費は膨らみます。そのため、最初からすべてを揃えようとせず、必要最低限のページに絞って公開するのも、費用を抑えるには有効な手段です。

具体的な方法

まずはトップページ、サービス紹介、会社概要、お問い合わせフォームなど、必須となるページだけに絞ってスタートします。

あれもこれもと盛り込みたくなりますが、「今の段階で本当に必要か」を一つひとつ精査することで、初期費用を大幅に抑えることができます。

注意しておきたいポイント

ページ数を絞りすぎて、必要な情報が不足しないよう、注意が必要です。

たとえばサービスの利用を検討していてホームページを訪れた場合、サービスの内容や料金、実績など、さまざまな情報をもとに利用するかを判断します。

しかし、知りたい情報が見つからなければ、ほかの競合のサービスへ移ってしまうことは十分にあり得ます。

判断の目安

何が必要最低限なページになるかは、サイトの目的によって変わります。

会社の存在を知ってもらうことが主な目的であれば、基本的な情報を載せた数ページで十分でしょう。

一方、問い合わせや来店といった成果を求める場合は、サイトの目的に合わせて、削ってよいページと残すべきページを見極めることが大切です。

公開後の保守・運用を自社で行う

ホームページは公開して終わりではなく、その後も保守と運用が必要になります。これを制作会社に依頼する場合、月額数千円程度から数万円以上の費用がかかり続けます。

契約を結ばずに保守と運用を自社で行えば、毎月のランニングコストを抑えることができます。

具体的な方法

保守は、サイトを安全に公開し続けるための作業です。システムを最新の状態に保つ、不具合に備えてデータのバックアップを取る、サーバーやドメインの契約更新を管理するといった作業が該当します。

運用は、掲載する情報を手入れする作業です。文章の修正や画像の差し替えのほか、お知らせやブログの更新、新しいページの追加なども含まれます。

これらを社内で行えば、制作会社に月額費用を払い続ける必要がなくなります。ただし、どちらも公開している間はずっと続く作業です。誰がその時間を確保するのかまで考えたうえで、自社で行うかを決めましょう。

注意しておきたいポイント

保守を自社で行う場合、トラブルへの対応も自分たちで引き受けることになります。サーバーの障害でサイトが表示されなくなったり、外部からのハッキングで情報が改ざんされたりといったことは、ホームページの規模にか関わらず起こりえます。

保守契約があれば制作会社に任せられますが、契約がなければ、自分たちで原因を調べて復旧まで対応しなければなりません。その間、ホームページが閲覧できない状態が続けば、問い合わせや売上の機会を失う可能性もあることは覚えておきましょう。

運用のほうで気をつけたいのは、作業が後回しになりやすいことです。本業と並行して行うため、気づけば「情報が古いまま放置されていた」「ブログが何年も更新されていなかった」というケースは少なくありません。更新が止まったサイトは、訪れた人に「今も営業しているのか」という不安を与えてしまう可能性があります。

判断の目安

保守を自社で行うかどうかは、トラブルへの対応力で判断します。サーバーやCMSの管理を経験したことのある人が社内にいて、障害が起きたときにその人が対応できる状況であれば、自社での保守も選択肢になります。

そうでなければ、保守契約を「万が一に備える保険」と捉えて、プロに任せることも検討してみましょう。

運用を自社で行うかどうかは、作業を続けられる体制があるかで判断します。誰が、どのくらいの頻度で更新するのかを決めたうえで、その時間を本業と並行して確保できるかを考えてみてください。

保守と運用のどちらか一方だけを依頼する方法もあります。日常の更新は自社で行い、システムの管理だけを任せる形であれば、月額費用を抑えながら、トラブルへの備えを残すことができます。

まとめ

ホームページの外注費用を抑えるうえで大切なのは、必要な作業をあきらめることではなく「何を優先し、どこに投資するか」を決めることです。

費用を抑える方法にはそれぞれメリットと注意点があり、どの方法が合うかは、ホームページの目的や自社の体制によって異なります。

コストを抑えること自体を目的にするのではなく、自社で対応できる部分と、プロに任せるべき部分を見極めましょう。

なかでも、自社で対応するか、プロに任せるかを考える際、判断に迷いやすいのが文章です。

ホームページの文章は、自社の強みを伝え、問い合わせや来店につなげる役割を担っています。強みをうまく言葉にできない、成果につながる文章を作りたいという場合は、コンバージョンUPにご相談ください。