ホームページを持たない理由とそのリスク｜機会損失を防ぐために知っておくべきこと

あえて「ホームページは必要ない」と考える理由

ホームページを意図的に持たない選択をしている会社や店舗は、決して珍しくありません。それぞれに「持たない理由」があり、その判断が必ずしも間違いとは言い切れない側面もあります。

まずは、よくある理由を見ていきましょう。

Web集客の必要性を感じていない

地元の常連客や既存の取引先からの紹介だけで事業が安定して回っている場合は、「わざわざネットで集客する必要がない」と判断されているケースが多いです。特に、想定しているお客様がインターネットをあまり利用しない年齢層や業種に限定されている場合は、その傾向がより強くなります。

今後も新たな客層や新規の取引先などを増やす予定がなければ、不特定多数に向けた情報発信よりも、既存の関係性を深めることに集中するほうが効率的と考えるようです。

過去に作成したが、集客や売上につながらなかった

「制作会社に依頼して、それなりの費用をかけてサイトを作ったのに、まったく問い合わせが来なかった」という経験から、「ホームページは不要」と考えるようになったケースもあります。こうした苦い経験があると、ホームページそのものへの不信感が生まれ、「あれは無駄な出費だった」と判断するのも無理はないでしょう。

しかし、実際はホームページを作ったこと自体が無駄だったわけではなく、「サイトの内容や言葉の設計に問題があった」といったパターンも非常に多いです。

どんな人に来てほしいのか、どんな価値を提供できるのかが明確に伝わらないサイトは、公開しても反応が得られないまま終わってしまいます。過去に作成したホームページの内容が、本当に集客につながる内容だったか見直してみても良いかもしれません。

SNSやポータルサイトで十分と考えている

InstagramやFacebook、公式LINEなどのSNS、あるいは業界特化のポータルサイトを活用していて、良い反応を得られていると、自社ホームページの必要性を感じないという方もいます。

実際に問い合わせや予約がSNSやポータルサイト経由で入っているのであれば、「今すぐ自社のホームページが必要」とは考えにくいでしょう。

ただし、SNSやポータルサイトは、他社が運営しているサイトに場所を借りている状態だということは、覚えておいたほうが良いでしょう。

制作・維持にかかるコストの負担が大きい

ホームページには、制作にかかる初期費用だけでなく、サーバー代・ドメイン更新費用・管理費といった毎月・毎年の固定費が発生します。売上に直結しているという実感が持てない状態では、「コストに見合っていない」と判断するのも無理はありません。

ただし、方法を選べば安価にホームページを作る方法もありますし、会社情報だけなどの簡単なものであれば、無料で作成する方法もあります。

ホームページを持たない理由が費用だけであれば、方法を選ぶことで、問題はクリアできるかもしれません。

運用できる人材や知識が不足している

ホームページは作るだけでなく、情報の更新や問い合わせへの対応、トラブルが起きた際の対処など、継続的な運用やメンテナンスが必要です。

そのため、関連する業務を担える従業員がいなかったり、ホームページ運営に関する知識がまったくなかったりする場合も、ホームページを「持たない」選択につながることも少なくありません。

しかし近年は、専門的な知識を持っていなくてもテンプレートを使用して簡単にホームページが作れるツールもあるため、思っているより手軽に作れる可能性があります。

ホームページを持たないことで生じるデメリットとリスク

「今は困っていない」という状態でも、ホームページがないことは、目に見えないところで少しずつ機会を失っている可能性があります。

ここでは、特に注意しておきたいデメリットとリスクを紹介します。

1. 会社の信頼性・実在性を証明できない

新規の取引先や金融機関、初めてのお客様が会社についての情報を知りたいと思ったとき、まず行うのがインターネット検索です。ホームページはその際に「身分証明」のような役割を担っています。

銀行融資の審査、BtoBの新規取引の打診、初来店を検討するお客様が不安を払拭する場面など、ホームページが「会社の顔」として機能する場面は少なくありません。

しかし公式サイトが存在しなければ、相手に「実態がつかめない会社」という印象を与えてしまうリスクがあります。さらに取引先の選定や来店・購入の比較検討において、競合他社がしっかりとしたサイトを持っていれば、それだけで「安心できるほう」として他社が選ばれてしまう可能性さえあるでしょう。

2. 採用に悪影響が出る可能性がある

求職者の多くは、応募を検討する段階で会社のホームページを確認します。掲載されている事業内容・職場の雰囲気・代表のメッセージなどは、「ここで働いてみたいか」を判断する材料のひとつとなります。

しかし、ホームページがない場合、そもそも会社の存在を知られない可能性もあります。仮に求人票などで存在を知ったとしても、検索しても情報がないことから、「古い会社」「実態がよくわからない会社」という印象につながってしまうこともあるでしょう。

その結果、応募先の選択肢から外れてしまう可能性があります。このことは、採用難が続く現在の状況において、見落とせないリスクのひとつです。

3. SNSや他社プラットフォームへの依存リスクがある

SNSやポータルサイト、予約管理システム、ネットショップ作成サービスは、集客の窓口として有効に機能します。ただし、いずれも他社が運営するサービスを利用している状態であることは、頭に入れておきたいところです。

具体的には、下記のようなリスクがあります。

◆サービス側の都合に左右される
規約の変更やアルゴリズムの改変、アカウントの停止やサービスの終了は、利用する側では防ぎようがありません。

◆利用し続ける限りコストが発生する
手数料や月額の利用料がかかり続け、売上が伸びるほど負担も大きくなります。

◆お客様とのつながりが自社に残らない
連絡先や履歴はサービス側に蓄積されるため、利用をやめた時点で接点が途切れることがあります。

◆窓口がそこだけだと、集客が止まる
そのサービスが使えなくなったとき、お客様が自社にたどり着く手段がなくなります。

その点、自社のホームページであれば、外部の影響を受けずに情報発信や問い合わせの受付を続けられます。SNSやポータルサイトと併用しておくことで、不測の事態でもお客様との窓口が断たれることを防げるでしょう。

4. 問い合わせの機会を知らないうちに失っている

会社名や店舗名で検索しても公式サイトが見つからない場合、問い合わせ先や予約方法がわからず、そのまま別の会社・店舗へ流れてしまう可能性があります。

SNSやポータルサイト経由でコンタクトできるケースもありますが、そこまで調べてくれるとは限りません。わかりやすい問い合わせ先の情報が見つからなければ「他を探そう」となってしまうことも少なくないでしょう。

ホームページがあれば、電話をかけるよりも気軽な手段として、問い合わせフォームや予約・資料請求などの窓口を用意することができます。

ホームページを持つことで得られる主なメリット

ホームページを持つことには、下記のようなさまざまなメリットがあります。

◎24時間365日対応できる営業担当になる

営業時間外や休日でも、ホームページを訪問したお客様に事業の内容や強みを伝え続けることができます。電話対応が難しい時間帯でも、問い合わせフォームや予約窓口として機能するため、取りこぼしを減らすことにもつながります。

◎「信頼の証明」として機能する

銀行・取引先・求職者がまず行う「ネット検索」の場面で、こまめに更新がされている公式ホームページがあること自体が、会社が実在し、現在も事業を続けていることを示す証明として働きます。さらに、事業内容や実績、代表者の考え方といった相手が知りたい情報を、自社が選んだ言葉で示せる状態になります。

◎プラットフォームに依存しない情報発信ができる

SNSやポータルサイトは規約変更やアルゴリズムの影響を受けますが、自社サイトはそのリスクがありません。他社の規約やルールの変更に左右されることなく、情報発信や予約受付を続けることができます。

◎自社の資産として積み上げていける
ホームページは、掲載する場所そのものが自社のものです。内容を書き換えたり、実績や新しいサービスの情報を加えたりと、手を入れながら自分たちのペースで育てていくことができます。その積み重ねが、問い合わせや信頼につながっていきます。

このほかにもホームページを持つメリットは多数あります。詳しくは、下記の関連記事を参考にしてください。

まとめ

ホームページを持たない選択が、すべての事業者にとって間違いとは言えません。ただ、持たないことで生じるリスクや機会損失があることも事実です。その可能性を知った上で、自社にとって必要かどうかを判断しましょう。

もしホームページが必要だと判断した場合、「とりあえず作る」より先に「何のために作るか」を明確にすることが重要です。そこがあいまいなまま作ると、読んだ人に自社の良さが伝わらないまま終わってしまいます。

自社の強みや伝えたいことが言葉にできていないと感じるなら、まずはそこから整理してみることをおすすめします。

強みの言語化やターゲットに響く言葉選びに迷った際は、ぜひコンバージョンUPへご相談ください。